« 2013年1月 | トップページ | 2013年3月 »

2013年2月24日 (日)

東京マラソン、そして「リメンバー大槌」展

 3万6千人が参加の東京マラソンが24日、開催された。声援を送るため沿道に立っていると、次から次へとたくさんのランナーが途切れることなく走ってくる。その数に圧倒された。快晴で、冷たい北風が強く吹くときもあったが、参加者の皆さんはチャレンジの高揚感、およびおおぜいのランナーと一緒に走る喜びとを味わっているようにみえた。さまざまな扮装をしたランナーはそれを象徴していた。

 参加者と声援を送る人とを合わせれば、何十万人もの人たちが参加した祭典である。日本の、そして東京のゆとりと豊かさ、そして平和を反映する催事として完全に定着した。石原慎太郎前東京都知事の最大の功績だろう。

 同じ日、東京・有楽町の交通会館で、3.11に被災した岩手県・大槌町の写真展「リメンバー大槌」がスタートした。これに合わせて、写真(動画を含む)を撮った住民たちが当時のことを話す集会が開かれたので、ちょっと出た。印象に残った部分を以下に――。

 「壊れた建物の解体が進んでいる。役場の建物についても保存するか、解体するか、2~3月中に結論を出さねばならない。壊れた建物の前に立つと、津波がどんなに高かったか、(エネルギーが)どんなに強かったかを思い出す。だから、ある意味の財産だと思う。一方で、亡くなった方たちの遺族は、壊れた役場の建物を見ると、苦しいと言う。彼らは早く撤去してほしいと思う。また、存続するには数億円かかり、町財政でまかなえるかという問題もある。」

 「次の世代、さらにはもっと先の世代にこの災害のことを伝えていかねばいけないと思うが、町民の心の風化が始まっている。今回、自分が写真を公開したのは、以前の津波よりはリアリティを持って受け止めてもらえると思うから。」

 「役場にいたとき、無線で大津波警報が出た。担当の避難場所に行ったとき、自宅の近くで携帯の動画を撮った。津波が堤防を超すとは思っていなかったが。そんなことで、災害直後、ネットでいろいろな画像が公開されたが、誤解を避けるため、いままで公開しなかった。しかし、後世に伝えるためには公開すべきだと思うようになった。」

 写真展の会場では、こんな言葉も聞かれた。「住民は、皆、身体が不自由な人とか助けを必要としている人を放っておいて、自分だけ避難するわけにはいかない。もし、自分だけ逃げたら、あとで、皆になんと言われるかわからないから。そんなことで、助けに行った人が皆、死んだ。」と。日本人の美徳とされる絆は、気配りや他の人を思いやるやさしさと結び付いているが、それが、他の人をしばる窮屈な面があるのだ。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2013年2月23日 (土)

スウェーデンとの興味深い違い

 社会保障が行き届いているといわれるスウェーデン。同国と日本との違いを指摘している本を読み、うなづくことが少なくなかった。障害児教育や作業療法士として同国で長く働いていた河本佳子氏の書いた『スウェーデンにおける医療福祉の舞台裏』である。

 その指摘の1つは、日本のほうがはるかに働く者の収入が高いが、スウェーデンは休暇制度がすぐれているという点。最低、年間に25日の休暇がとれ、年齢が上がるにつれ、日数が増える。著者の場合、6週間の有給休暇がとれ、夏場には3週間連続してとるようにと上司から指示が出ていた。日本では、労働基準法で有給休暇がとれると定められているのに消化されないというのは違法だが、なぜ経営者が捕まらないのかと著者は疑問を呈する。

 スウェーデンでは国民1人ひとりが「自然享受権」を持っている。同国国内であれば、「私有地であれ、公有地であれ、森林、山、河、湖、浜辺などどこにでも自由に入って自然を謳歌することができる」。

 同国の経済を支えているのは豊富な資源と高い税金だけではない。中立国である同国は武器を外国に売ってもうけている。潜水艦、戦闘機、地雷なども輸出しているという。

 国政選挙は比例代表制で、街角に各党の選挙小屋が立ち、公約を訴えている。誰もが入りやすく、学校では子供たちに選挙小屋に行かせるようにしている。そこでは、詰めている政治家が一生懸命公約についてわかりやすく説明しているそうだ。

 同国の議会は1つの議題について各党が研究、調査を重ね、その結果を提示し合う。そして長期的展望に立って議論し、最終的には相互理解したうえで結論を出す。しかし、その後、不都合な点が出てくれば、すぐに修正する。必要以上に前例にこだわる日本が見習っていい点とのこと。

 現在のスウェーデンでは、「生活保護費だけでは決して楽な生活を送ることができない。このため、昨今、職業安定所における求職活動を義務づけている」。再教育や研修制度も新設し、トライアル雇用などを創設して若者の自立を促している。「日本も、ただ生活保護費を支給するだけでなく、その金額分ぐらいは公共サービスの派遣人として社会奉仕をしてもらったほうがいいのではないだろうか」。「受給者の労働意欲をかきたてるような仕組みができることを望んでいる」という。

 スウェーデンは福祉先進国である。しかし、こんなことでいいのかと思うほど福祉の恩恵を悪用する人が少なくない。そのわけは、「個」の存在が強過ぎて時に周りが見えないこと、「個」が権利として社会的に守られているからではないか。スウェーデン人にはないものねだりかもしれないが、「集団」と「個」の両方を大切にし、バランスよく相容れる意識改革ができればいいと著者は願っている。

 日本については、お互いの面倒をみるという精神が残っているのなら、それが究極の福祉になるのではないか、と書いている。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2013年2月19日 (火)

財政再建が成長戦略となりうると言う小林慶一郎一橋大教授

 日本経済新聞の2月18日付け朝刊の「経済教室」は「財政再建も成長戦略」と題する小林慶一郎一橋大学教授の見解を載せている。

 公的債務残高の対GDP比率が90%以上とか、90~100%以上の国は、そのしきい値を超えると、経済成長率が急に低下すると言う。しかし、クラウディング・アウトとか非ケインズ効果といった学説は、日本の実情を説明しきれない。それには、政治経済的な要因を考慮すべきだという。

 小林教授は、「政治経済的な失敗」が日本で起きていたのではないかと指摘する。財政破綻による政権交代の可能性が高まった状況では、政府はある種の政策(この場合、大幅増税などの抜本的な財政再建を行ない、経済成長を促すため長期的な政策を実行するという政策)を約束できないということである。

 政府から、信用できる長期の成長戦略が提示されなければ、民間の新技術、新投資への取り組みは弱く、経済成長は低下する。この状態は、財政再建を先送りしている限り、続く。こうした状況を打開するには、政府が抜本的な財政再建策の早期実施に踏み出すことだという。いまの日本では、「財政再建自体が一つの成長戦略となりうることを示唆している」と結語している。アベノミクスに対する新たな視点の提示である。

 

 

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2013年2月14日 (木)

地球温暖化のゆくえに関する2冊の本は刺激的

 福島原発事故を境に、日本は地球温暖化への取り組みの先頭集団から脱落した。しかし、二酸化炭素などの温室効果ガスの排出は世界的に増え続け、温暖化による地球環境の変化は人類の生存を危うくするのではないかと危惧されている。

 最近、温暖化問題に関して読んだ2冊の書物は、この問題へのとらえかたがきわめて対照的である。とともに、温暖化の影響がいかに大きな広がりと深さを持ち、人類が真剣に対応策を考え、実施しなければならないか、を詳細に述べている。日本の政府も国民も、温暖化問題と人類の未来とについて真剣に考える必要がある。

 2冊の本とは、ジェームズ・ハンセン著『地球温暖化との闘い~すべては未来の子どもたちのために』と、カート・ステージャ著『10万年の未来地球史~気候、地形、生命はどうなるか?』である。

 ハンセンの本を読むと、化石燃料からの温室効果ガス排出量を段階的に止めていかなければ、気候災害が激しくなり、地球上の生物の生存が危うくなる。転換点(ティッピングポイント)を超えると、もはや手に負えない。石油、ガス、石炭、タールサンドやシェールオイルの埋蔵量をすべて燃焼したら、暴走温室効果により、生物のいない金星と同様になるという。現在、すでに390ppmに近い大気中の二酸化炭素濃度を350ppmまで下げることが必要だという著者は、代替エネルギーとして太陽光などとともに、原子力にも大きな期待を寄せ、日本の原子力技術を評価している。

 ステージャが書いた本は、何万年とか何十万年といった過去の地球史を参照しながら、また、地域ごとの気象、生態などの違いを指摘しながら、温暖化によって起きる気候災害などの現象が言われているような単純なものではないと指摘。起きてくる災害などにどう対応するか、という観点を大事にしている。そして、5万年先に始まる氷河期は人類の生存を危うくするが、いまの地球温暖化のおかげで氷河期にはならないと言う。温暖化は人類史でみれば悪いことばかりではない、という視点を教わった。

 化石燃料を使い果たしたら、そのとき、人類は化石燃料に頼ってきたエネルギーや化学物質の代わりがなくて大変なことになる。したがって、できるだけ脱化石燃料を進め、保存しておくべきだというのもうなづける。

 両書とも、専門的な話であり、かつ広い分野にわたる内容なので、読んでもわからないところが多い。しかし、地球温暖化を単純にとらえがちな素人に対し、専門家がどう考えているのかを教えてくれる。日本においても、こうした高いレベルの論議が交わされることができれば、国民の意識もレベルアップするだろう。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2013年2月11日 (月)

内憂を抱える隣国(中国)との緊張関係

 尖閣諸島をめぐる中国の日本との緊張関係は、中国の艦船が日本の護衛艦に射撃管制用レーダーを照射したという日本政府の発表で一気に高まった。それまでの経緯をみると、日本が領土として実効支配している尖閣諸島について、中国は自国の領土だとし、核心的利益とみなして奪取する構えすら感じさせないではない。

 しかし、平和憲法のもと、国際紛争を武力で解決するという手段を放棄している日本としては、あくまで外交を通じて中国との戦略的互恵関係の再構築に努めるしかない。その意味で、中国が国内の矛盾対立を外国との緊張関係に転化するようなことにならないよう、多角的な協力を進めることが望ましいだろう。

 最近、中国は国のラジオ放送やテレビ放送で高級腕時計などぜいたく品の広告宣伝を行なうことを禁止した。また、習近平総書記は先に党・政府の幹部に対し、派手な新年パーティ、ぜいたくな団体旅行などをやめるよう指示した。国有企業の幹部に対しても同様に指示した。党・政府・国有企業の幹部たちの汚職や腐敗に民衆が強い不満・不信・怒りを示しているうえ、貧富の格差が極端に開いているからだと思われる。ジニ係数は0.47とか0.61とかというほどだ。

 広東省などでは労働者の賃金を大幅に引き上げるようにと指令を発している。しかし、そんな程度では貧富の格差はほとんど是正されない。そこで、総書記は党や政府の指導者に対し、地位を利用してのぜいたく三昧にブレーキをかけようとしているわけだ。

 最近の北京などでのPM2.5汚染も、コストがかかるという理由で、国有企業や政府がまともな環境対策を怠ってきたツケが回ってきたからである。経済発展はよいとして、指導層の多くが公益を二の次、三の次にして、ただただカネの亡者になったところに、中国社会の欠陥がある。

 こうした社会的な矛盾が深刻化すればするほど、対外的な仮想敵を設けて、そちらに非難の矢をそらそうとする危険がある。日本としては、中国の内政の緊張緩和に協力することも必要になる。人口、領土、経済規模などが巨大な中国が隣りの国であることを、我々日本人は絶えず意識せざるをえないのである。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2013年2月 7日 (木)

進まぬ地方分権改革

 NHKのテレビ番組「釣瓶の家族に乾杯」をよく見る。人との出会い、家族との出会いを求めて、笑福亭釣瓶とゲストとが毎回、異なる市町村を訪れる。観光番組の要素もあり、地域の暮らしぶりの違いなどを知るので、見飽きない。それとともに、この番組を見て感じるのは、地方では、どこに行っても、人が少ないことである。だから、釣瓶たちはとにかく誰かに出会うまでが大変である。

 地方は人口の減少と高齢化の直撃を受けている。だが、番組に登場するその土地の人たちにはゆったりとした時間が流れ、概してゆとりある暮らしをしているようにみえる。人口が集中する大都市は働く場が多いとはいえ、いろいろな面で住みにくいから、この番組は、地方暮らしにちょっぴり郷愁を感じさせる。

 実際には、都会暮らしも地方暮らしも、働き、生活していくうえでの安心や安全が足りないのではないかと思う。私は東京都区内に住んでいるが、特別区には高齢者がボランティア活動に加わる場づくりや、いつでも集まって楽しく過ごせるような公共の場が皆無である。また、歩道を歩いているとき、常に自転車にぶつけられる危険を意識せざるをえない。住民と行政とがよりよいコミュニティーづくりに一緒になって取り組むという問題意識が区役所のトップにも職員にも欠けているようにみえる。

 ところで、日本経団連が発行している『月刊 経団連』の2月号は「地域主導の国づくり~新しい地域経営の胎動と道州制』と題する特集を組んでいる。「人口減少・少子高齢社会が到来するなかで、地方においては、人口流出、過疎化、自治体財政の逼迫、産業の空洞化や雇用の喪失といった、深刻な問題が顕在化」している。このため、地方分権改革の推進が必要という問題意識からだ。

 民主党政権のときにも進まなかった地方分権改革は、安倍政権になっても無視されたままになっている。しかし、地方自治体の側からの分権改革への取り組みもここ数年、ほとんどとまっている。自治体の職員および首長も議会も、そして住民も、国に依存する体質から抜け切れていない。

 特集は、そうした現状をどうやって打開していくかを、さまざまな論者に発言させている。読んで、とても刺激的だった。いま、安倍政権は目先の問題に取り組んでいるが、地方分権という前々からの宿題にも早く手を付けるべきである。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2013年2月 5日 (火)

「留置場は何年も前からガラガラ」

 刑事法の専門家、前田雅英首都大学東京法科大学院院長がサイバーセキュリティについて日本記者クラブで話をした。その中で、リアル社会の治安が急速に回復していることに触れ、「留置場は何年も前からガラガラ。2002年が最も治安が悪かった。そこで、小泉内閣のもと、警察官を1万人ずつ3年間増やした。この規制強化で一般刑法犯罪の認知件数が激減した」と言う。

 そして、前田氏は、残された課題はIT、つまり「ネット犯罪が中期的には最大の課題」だと語った。そして、さまざまな問題点を指摘したが、こちらの耳にとまった点をいくつか紹介すると――。

 サイバー攻撃は機密情報の窃取、戦争の手段などにも用いられるようになっている。このため、国家安全保障の観点からサイバーインテリジェンス対策、サイバーテロ対策に積極的に取り組まねばならない。

 それには、情報セキュリティを自前(国産)で構築する必要がある。ウイルスベンダーが米国法人の子会社だと、親会社の指示を仰ぐということになってしまう。日本は自前で対応するだけの人材、能力を持っている。

 日本は省庁間の連携を強化するとともに、民間の知見を活用して、サイバー犯罪を抑止しなければならない。新たな事態に機動的に対応するためには弱い法改正能力を強化する必要がある。審議会で議論し、その結論を待って、というのでは時間がかかりすぎる。

 ネット選挙は悪用の可能性があることは明らか。何か危なそうだねということはやめておくのがいい。

 我が国は機密情報を護ることに消極的だ。しかし、戦前のことを考え、○か×という発想でサイバーセキュリティを考えるのはまずい。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

2013年2月 1日 (金)

映画「約束~名張毒ぶどう酒事件 死刑囚の生涯」を見て

 冤罪とみられる殺人事件を取り上げた映画「約束~名張毒ぶどう酒事件 死刑囚の生涯」を試写会で見た。1961年に三重県名張市の葛尾という小さな集落で起きた名張毒ぶどう酒事件。集落の懇親会で、女性にはぶどう酒が出され、飲んだ女性が次々に苦しみだし、5人が死亡した。当時、大きく報道された事件である。

 その犯人として逮捕された奥西勝(当時35歳)氏は警察に自白を強要されたと主張し、1審で無罪だったが、2審で死刑判決を受けた。上告したが、1972年に最高裁判決で死刑が確定した。これに対し、奥西氏は冤罪だとして再審を繰り返し請求したが、却下されるばかり。事件から26年も経った87年に、冤罪事件の救援活動をしている川村富左吉氏が奥西氏に面会し、無実を訴える署名活動を開始した。以後、支援の輪が徐々に広がり、最高裁が再審請求を認めたこともあったが、名古屋高等裁判所は再審開始の取り消し決定を繰り返した。

 弁護団はぶどう酒に混入された毒物が自白したものとは別の物質だったとか、ぶどう酒のびんの王冠は、奥西氏が自白した方法で開けたものではないことを立証したりして、有罪の根拠を崩していったが、再審を求められた高裁は新証拠を否定し、自白は信用できるという主張を繰り返した。

 事件が起きて、奥西氏が逮捕されてから半世紀が過ぎた。名古屋拘置所に長い間閉じ込められ、いまは病気のため八王子医療刑務所にいる死刑囚の奥西氏。映画は実写映像とドラマ映像とを重ねて、事件以来の半世紀を描写している。ドラマでの奥西勝役は仲代達矢、母親役は樹木希林が演じている。

 映画を見ての感想を言うと、彼があと何年生きられるかわからないが、物証が覆り、自白しか有罪の決め手はなくなっているのに、いまだに無罪にしない裁判所とはいったい何者かと思う。繰り返される冤罪事件は、自白をベースにした有罪判決から生じているのにだ。

 映画でも指摘しているように、裁判所も官僚制であり、先輩の業績(この場合は判決)の否定を徹底的に厭うことは容易に想像しうる。もし、否定するような判決を下したら、出世コースからはずされる可能性が大である。裁判官は判決いかんで人の命、人生等を抹殺することになるという重大な使命を担っている。その裁判官が真実を貫かないようでは、私たちは安心して暮らせない。

 奥西氏は半世紀にもおよぶ長い歳月、拘禁状態に置かれてきた。期間だけでみれば懲役50年余に等しい。いや、死刑囚は明日にでも死刑執行される恐怖と毎日向き合うだけに、精神的には全く質が異なる極刑である。そして、もしも、それが冤罪によるものだとしたら、と考えると、おそろしくなる。裁判官は俗人の心境を捨て、神の心を持たねばならない。

| | コメント (0) | トラックバック (0)

« 2013年1月 | トップページ | 2013年3月 »